ニュースリリース

天然ゴム資源「グアユール」の試験農場と加工技術研究施設用地を取得

2012年8月2日
No.127

 株式会社ブリヂストンは、当社グループとしてパラゴムノキに代わる天然ゴム資源「グアユール」の研究活動を米国南西部で開始していますが、このたび、Bridgestone Americas Tire Operationsが、アリゾナ州に「グアユール」の試験農場および加工技術研究施設用地を取得いたしました。

 今回、アリゾナ州エロイに取得した試験農場用地は約113.7ヘクタール(東京ドーム約24個分の敷地面積)で、多目的オフィスおよび実験棟を備えます。そして、競争力に優れたタイヤ用天然ゴムの製造を目指して、「グアユール」の品種改良や栽培技術、天然ゴム加工のプロセス条件の最適化を行います。建設工事の着工は2012年の第3四半期を予定しています。 また、天然ゴムの加工技術研究施設用地はアリゾナ州メサに確保しており、研究者と技術者合わせて32人を配置し、「グアユール」をタイヤ用の天然ゴムに加工する一大拠点になる予定です。当施設の着工は2013年初までに開始され、2014年に本格的な稼働を開始します。天然ゴムの試験生産は2015年より開始する計画です。

 「グアユール」由来の天然ゴムは在来の天然ゴムと同様、植物がうみだすバイオマテリアルですが、「グアユール」は従来のパラゴムノキとは全く異なる土地で栽培されます。実用化が可能になれば原材料供給源の多様化につながり、現在の天然ゴム産出地域への一極集中の緩和につながると共に、北米などでの地域生産地域消費によるメリット等も期待されます。

 当社グループは、「グアユール」を始めとした様々なバイオマテリアルの研究開発を通じて、地球上の資源を有効に活用し、リデュース、リユース、リサイクルを進めることを前提としながら、あらたに投入する資源はサステナブルであるべきと考え、2050年を見据えタイヤの原料を100%サステナブルマテリアル化することを目指していきます。その内容につきましては資源循環技術搭載のプロトタイプタイヤなど順次発表し、当社グループの取り組みを紹介してまいります。

※「グアユール」とは、米国南西部からメキシコ北部の乾燥地帯が原産の低木で、その幹部などに天然ゴムを含んでいる植物です。

グアユールの写真 その1
グアユールの写真 その2
「グアユール」の写真


関連リンク:
⇒2012年7月10日ニュースリリース:天然ゴム資源「パラゴムノキ」のゲノム解読に成功
⇒2012年7月10日ニュースリリース:天然ゴム資源「パラゴムノキ」の病害診断技術を確立
⇒2012年5月31日ニュースリリース:(株)ブリヂストンと味の素(株)、バイオマス由来の合成ゴムを共同開発
⇒2012年5月17日ニュースリリース:天然ゴム資源「ロシアタンポポ」の研究活動を加速
⇒2012年3月8日ニュースリリース:天然ゴム資源「グアユール」の研究活動を開始
ブリヂストンの環境への取り組み

■2006年11月「中期経営に関する基本的な考え方」発表後の主な対外発表の位置付け
2011年以前の対外発表は除いています。
最終目標:タイヤ会社・ゴム会社として「名実共に世界一の地位の確立」を目指す

経営の基本方針:
1. 「更に上」を常に目指して、全ての製品・サービスで世界最高を目指す
基本戦略
(発表年 月 日)       主な対外発表
(1)戦略商品群への
積極的なリソース
投入
1. タイヤ
戦略商品
2012.02.17  大型スクーター用タイヤ『BATTLAX SC』新発売
2. 環境対応
商品・事業
3. 多角化事業 2012.03.30  中国・広東省開平市に新会社を設立
(2)基礎戦闘力の向上
(材料技術・生産技術)
2012.08.02  天然ゴム資源「グアユール」の試験農場と加工技術研究施設用地を取得
(3)総合的企業活動の強化
2. 長期戦略を明確化し、事業領域の統合・拡大を推進する
 
3. 戦略的事業ユニット(SBU)制で真のグローバル企業を目指す
 
4. 「中期経営計画」を核に、全体最適のグループ経営を目指す
 

one team, one planetブリヂストンが世界共通の環境メッセージとして掲げた「One Team, One Planet」。
その意志は、グローバルに展開する一企業として、またその枠をこえてあらゆる人々と、地球のために、ひとつになること。
未来のすべての子どもたちが「安心」して暮らしていくために。

eco-Activities ブリヂストンが推進する環境経営活動を表すマーク
Ecologyの頭文字「e」を環境活動の土台として位置付け、そこから生まれた活動の成果 (芽) を「澄み切った空」や「生い茂る木々」としてシンボライズしています。


本件に関するお問い合わせ先
<報道関係>広報第2課TEL:03-3563-6811
<お客様>お客様相談室TEL:0120-39-2936
 
以上