会社情報

ニュースリリース

低燃費タイヤの新商品「SNEAKER SNK2 ecopia(スニーカー エスエヌケーツー エコピア)」発売-基本を追求した低燃費タイヤ-

2010年12月7日
No.175
 株式会社ブリヂストン(社長 荒川 詔四)は、低燃費タイヤ※1の新商品として「SNEAKER SNK2 ecopia」を2011年2月1日より順次発売いたします。発売サイズは、9サイズで価格はオープン価格です。

 今回発売する「SNEAKER SNK2 ecopia」は、ウェット性能や摩耗ライフ性能などタイヤに求められる基本性能を追求しながら、低燃費性能を向上させたベーシックタイヤです。「ラベリング制度」※2では、転がり抵抗性能グレード「A」、ウェットグリップ性能グレード「c」となっています。なお、当社従来品「SNEAKER SNK2」との性能比較では、転がり抵抗を18%低減しています。

 タイヤのライフサイクルにおけるCO2排出量の約9割は、その使用段階で車両の排気ガスとして排出されるものです。当社は、タイヤの転がり抵抗をさらに低減し、車の燃費を向上することによりCO2排出削減に大きく貢献したいと考えています。

※1 「低燃費タイヤ」は、転がり抵抗係数の等級がA以上で、ウェットグリップ性能の等級がa~dの範囲内にあるもので、低燃費タイヤ統一マークである「」を表示したものです。
ラベリング制度の詳細な仕組みについては、
(社)日本自動車タイヤ協会のホームページ(http://www.jatma.or.jp/labeling/)をご覧ください。
グレーディングシステムに関する詳細なデータはタイヤ公正取引協議会に届け出てあります。

※2 ラベリング(表示方法)制度は、タイヤ業界(社団法人日本自動車タイヤ協会;JATMA)が業界自主基準として策定し、転がり抵抗性能とウェットグリップ性能の両性能ともある一定値を満たすタイヤを「低燃費タイヤ」として定義づけするとともに、消費者に対し適切な情報提供をするラベリング(表示方法)の制度を構築するものです。
消費者が交換用としてタイヤ販売店で購入する乗用車用夏用タイヤに適用しています。


商品の詳細は、次の通りです。

1.商品名 SNEAKER SNK2ロゴ
SNEAKER SNK2 ecopia 商品写真NANO PRO-TECH

2.採用技術と商品の特長
(1)転がり抵抗を低減し、低燃費性能向上
ブリヂストンの先進技術であるナノプロ・テックTMによりトレッドゴムをSNEAKER2 ecopia用にチューニングし、基本性能を犠牲にすることなく、転がり抵抗を低減。
新開発SNEAKER SNK2 ecopiaコンパウンド

(2)基本性能を追求し、安全性能を確保
走りの基本性能であるウェット性能、ドライ性能、乗り心地などを追求し、安全性能を確保。さらにタイヤの摩耗(偏摩耗)にも配慮し、長寿命化による資源の節約に貢献。

3.性能評価結果
<転がり抵抗比較>
転がり抵抗比較

4.発売サイズ
サイズ
205/65 R16 95S   205/70 R15 96S   
215/65 R15 96S195/70 R15 92S
205/65 R15 94S195/65 R14 89S
195/65 R15 91S195/70 R14 91S
215/70 R15 98S 
※2月1日より順次発売します。
one team, one planet ブリヂストンが世界共通の環境メッセージとして掲げた「One Team, One Planet」。
その意志は、グローバルに展開する一企業として、またその枠をこえてあらゆる人々と、地球のために、ひとつになること。
未来のすべての子どもたちが「安心」して暮らしていくために。

eco-Activities ブリヂストンが推進する環境経営活動を表すマーク
Ecologyの頭文字「e」を環境活動の土台として位置付け、そこから生まれた活動の成果 (芽) を「澄み切った空」や「生い茂る木々」としてシンボライズしています。

■2006年11月「中期経営に関する基本的な考え方」発表後の主な対外発表の位置付け
2009年以前の対外発表は除いています。
最終目標:タイヤ会社・ゴム会社として「名実共に世界一の地位の確立」を目指す

経営の基本方針:
1. 「更に上」を常に目指して、全ての製品・サービスで世界最高を目指す
基本戦略
(発表年 月 日)       主な対外発表
(1)戦略商品群への
積極的なリソース
投入
1. タイヤ
戦略商品
2. 環境対応
商品・事業
2010.12.07  低燃費タイヤの新商品「SNEAKER SNK2 ecopia」発売
3. 多角化事業
(2)基礎戦闘力の向上
(材料技術・生産技術)
 
(3)総合的企業活動の強化
2. 長期戦略を明確化し、事業領域の統合・拡大を推進する
 
3. 戦略的事業ユニット(SBU)制で真のグローバル企業を目指す
 
4. 「中期経営計画」を核に、全体最適のグループ経営を目指す
 

本件に関するお問合せ先
<報道関係>広報部   TEL:03-3563-6811
<お客様>お客様相談室   TEL:0120-39-2936
以上