企業情報

荒川社長が目指した中計とは、まず経営がありたい姿を描き、それと現状とのギャップを認識し、そのギャップを埋めるために最適な施策を十分な議論の上で決定し、確実に実行する計画です。その際に常に意識すべきことはグループ全体最適、グループ全体での整合性であり、GHO（Global Head Office：グローバル本社機能）の方針に沿って、SBU、GMP（Global Management Platform：グローバル経営プラットフォーム）の計画はそれに沿ったものとされなければなりません。ありたい姿の根底にあるのは「増益を継続するための体質を作ること」であり、すべての目標はこの前提に立たなければなりません。

中計策定の経緯

2006年4月、最初の中計策定プロセスを開始し、同年10月に「中期経営計画検討会議」を開催、11月20日に「中期経営に関する基本的な考え方」について対外説明会を実施しました。その後、施策の詳細検討を継続実施し、2007年3月、グループ・グローバルでの整合性を確保した「本来の中計」を策定するプロセスを開始しました。
以後、GHOは、この中期方針の各年度中計策定の具体的ガイドラインとして、各年度中計のフレームワークを各SBU、GMPに提示していくこととしました。2007年はこれをもとに各SBU、GMPが、6月までに個別中計を策定し、同年9月開催の中期経営計画検討会議で、「本来の中計」の完成を目指すことになりました。

大幅な組織改革

組織改革の基本コンセプトは、当社をはじめとするグループの各機能・組織を、GHO（グローバル本社機能）、SBU（戦略的事業ユニット）、GMP（グローバル経営プラットフォーム）の3要素に分類し、それぞれの役割を明確化することを通じて、グローバル経営の最適化を目指すものです。
GHOの役割は、グループ全体をまとめ、グローバルでの全体戦略と基本方針を策定し、その徹底について責任を負うことです。各種の意思決定機関である経営会議体と、少人数からなる本社スタッフで構成されます。
SBUの役割は、各市場でお客様と直接向かい合い、お客様の動向に敏感・迅速に対応し、事業運営を進めることです。各SBUは「地域」または「製品」をベースとして設けられました。
GMPの役割は、GHOから出される全体戦略と基本方針に従い、各SBUに対して適切なサポート、サービスを提供し、SBUが事業活動をしやすくなる環境を整えることです。GMPは、人事、財務、IT、開発、生産・物流管理等の機能を持っています。さらに、商品の企画・開発から原材料や生産設備などの調達、生産、物流までの広い範囲のサプライチェーンを、グループ全体の観点から最適化することを目指してGLC（Global Logistics Center：グローバルロジスティックセンター）が設置されました。
SBUをベースとした組織改革は、当社の歴史上、例を見ない大規模なものであり、当社グループの組織体制は全面的、抜本的に再構築されることとなりました。今回の組織改革では、グループのSBU群を日本タイヤ事業SBU、米州事業SBU、欧州事業SBU、中国タイヤ事業SBU、アジア大洋州タイヤ事業SBU、中近東・アフリカタイヤ事業SBU、特殊タイヤ事業SBU、化工品事業SBUの8ユニットとし、2006年10月16日付で新組織の詳細を発表しました。

ソリューションビジネスの強化

2006年12月、BSAは、米国アイオワ州マスカティーン市に本拠を置く、世界トップクラスのタイヤリトレッド事業会社「バンダグ インコーポレーテッド」（以下、バンダグ社）と買収契約を締結しました。買収価格は10億5000万USドルで、ブリヂストングループにとって1988年のファイアストン社買収に次ぐ規模の買収となりました。
リトレッドは、TB、AP、ORタイヤで広く使われており、日本ではタイヤの「更正」または「再生」と呼ばれています。リトレッド業界において、バンダグ社はリーディングカンパニーであり、当時、世界各地に10ヵ所の自社工場を保有し、リトレッドタイヤの製造・販売を行うフランチャイズショップを世界90ヵ国以上で900店以上展開しており、また新品タイヤとリトレッドタイヤを販売するディーラー網などを有していました。
燃料費の高騰などでコスト改善に対する要求がますます強くなってきているトラック・バスユーザーのニーズに応えていくには、新品タイヤとリトレッドタイヤを組み合わせて提供し、ユーザーのトータルコストを改善するソリューションビジネスモデルが不可欠となってきていました。
バンダグ社の高いリトレッド技術と優れたリトレッドビジネスシステムに、当社の高品質新品TBRと、その最先端技術を組み合わせることで、ユーザーに「更に上」の商品・サービスをグローバルに提供することを可能とする基盤ができました。

PSRタイヤの高付加価値化推進

1999年以降、自動車社会を取り巻く環境の変化により、ランフラットタイヤ装着車両が次々と発売されました。ランフラットタイヤ需要の急成長と、当社のランフラットタイヤの技術開発や、生産体制強化に向けた取り組みの成果により、2006年末には当社のサイド補強型ランフラットタイヤの累計出荷本数が600万本を突破しました。
このランフラットタイヤと並んで重要な戦略商品がUHP（超高性能）タイヤです。偏平タイヤ、高インチタイヤなどに軸足を置いて、能力増強・拡販を目指すことになりました。

TBRタイヤの高付加価値化推進

TBRタイヤの戦略商品は、超偏平シングルタイヤ「GREATEC（グレイテック）」です。「新ウエーブド・ベルト構造」、「ワインド・ビード構造」等の革新的な技術を開発し、超偏平化に成功しました。
「GREATEC」タイヤを装着することにより、大型のトラックやバスの低床化を図ることができるとともに、この商品はダブル（1軸片側2本）の後輪タイヤをシングル（1軸片側1本）にすることを可能とし、それにより低燃費化や軽量化、省資源化などに加え、省スペース化を可能としました。実際に従来の当社のタイヤ2本分と比較すると、転がり抵抗は10％以上低減し、重量も40kg以上低減、廃材ゴム量も20％〜25％低減するため、ユーザーの高い関心を集めました。
欧州、北米、日本の大手OEへの納入は順調に進み、戦略的なTBRタイヤの拡販が推進されました。

市場で競争力の特に強い商品の拡充

当社では市場競争力で他社を格段に凌駕するタイヤをいくつかの分野で開発、大きな進展を見せました。

1. 1ORRタイヤの新工場建設
   そのひとつである建設・鉱山車両用の大型・超大型ORRタイヤは、主に世界各地の鉱山や採石場などで使用されており、昨今の世界的な鉱物資源の生産増加に伴い、大幅に需要が伸張しています。そこで当社は、ORRタイヤの新工場を建設することを決定しました。建設地は、当社グループ内で唯一超大型ORRタイヤを生産している下関工場や、ORタイヤの試験センターがある防府工場から近く、技術的なサポートを受けやすい上に、大型の金型を運ぶのにも好都合である、福岡県北九州市響灘臨海工業団地を選択しました。港湾が近いため、北米、南米、ロシア、南アフリカなどの需要地に輸送するのにも適しています。
   国内におけるタイヤ工場の建設は、1976年に操業を開始した防府工場以来、実に30年ぶりです。
2. 2APRタイヤの新生産拠点設置、中国での更正タイヤ生産拠点の開設
   航空機の重量を支えながら高速による離着陸を繰り返す過酷な条件下で使用されるため、タイヤメーカーの総合的かつ高度な技術力を反映する製品のひとつである航空機用ラジアルタイヤ（以下、APR）も、市場競争力の強い商品です。
   当社では、新品APタイヤの生産を久留米工場でのみ行ってきましたが、販売量の増加とリスク管理の対応策として、東京工場でも生産を開始することにしました。
   また、中国・青島に航空機用リトレッドタイヤ工場の建設も決定しました。
3. 3MCRの生産能力拡充と拡販体制の強化
   当社の市場競争力が強い商品として、モーターサイクル用ラジアルタイヤ（以下、MCR）があります。
   生産能力アップと品質向上により、国内の二輪メーカーの主要機種で承認・装着が進展し、ラジアルタイヤでは二輪メーカーシェアのトップに躍り出ました。
   モータースポーツの分野でも、評価は年々高まりました。欧州では、これまでミシュラン社が圧倒的な強さを誇っていましたが、当社製のMCRがイタリアDUCATI社の高級量産バイクに装着されたこと、及びMotoGPを核にした広告等が大きなインパクトとなり、ブランド力が大きく向上、ミシュラン社と互角のシェアを獲得するまでになりました。

「更に上」の材料技術の確立

1. 1NanoPro-Techの確立
   タイヤ用のコンパウンドは、天然ゴムや合成ゴムからなるポリマーと、カーボンブラックやシリカ等からなる充填剤などが複雑に混ざり合うことで構成されています。ポリマーの中でも高シスBR（ブタジエンゴム）は、低温時の柔軟性、耐摩耗性や耐屈曲疲労性が特徴です。一方、シリカはウェット性能を向上させたり、転がり抵抗を低減させたりする効果があります。高シスBRとシリカを組み合わせた材料開発は行われていたものの、両者は相性が悪く、両者の親和性を飛躍的に高める必要がありました。
   2006年7月、当社はシリカ反応性の末端変性高シスBR（RCポリマー）を合成する技術を確立しました。RCポリマーを用いたシリカコンパウンドは、路面温度の変化によるゴムの性質の変化を抑制する目的で、スタッドレスタイヤの新商品「BLIZZAK REVO2（ブリザック レボツー）」に適用されました。
   こうした例に代表されるような、ポリマーや充填剤、その他の助剤など、それぞれの原材料を分子設計することによって親和性を自在に制御することを可能とした新技術を、「NanoPro-Tech（Nanostructure-Oriented Properties Control Technology）」と命名しました。この技術によってゴムの微細構造（モルフォロジー）を制御することが容易になり、その結果、用途に応じて必要とされる性能を引き出すコンパウンドをより自由に調整することができるようになりました。すなわち、より安全性、環境性に優れたタイヤを提供することが可能になりました。
2. 2タイヤ耐久と生産性の両立化技術
   タイヤの使用環境は、近年の車両の進化やタイヤの高性能化、急速な市場の拡大により、従来とは比較にならないほど多様化していました。また、社内でもタイヤの大型化・高性能化に対応して、製造技術・手段が進化、多様化してきたことに伴い、使用・製造の両面で変化の時期を迎えていました。
   このような変化に対応するために、「更なる耐久性の向上」を実現する技術が必要となりました。とりわけタイヤ耐久性向上技術の基盤の一つである、スチールコードとゴムの接着耐久向上技術の確立が急務であると考え、材料、分析、製造の専門家からなるプロジェクトが発足しました。
   分析チームが開発した新しい分析技術と、材料チームが開発したシミュレーション装置を活用し、製造チームは生産性と接着耐久性を両立化できる新条件を規格化し全工場に展開しました。
   この新たな設計法・保証法は、詳細に解明されたメカニズムを基盤としているため、タイヤ製造技術の進化への対応はもちろんのこと、車両の大型化・使用条件の変化等の環境の変化をも予見し、先行して対応できるようになりました。

「更に上」の生産技術の確立

先端生産技術の開発・確立のために、2006年10月、生産技術管掌を新設し、生産技術の統合を図りました。これに伴い、製品ごとに分かれていた技術の壁がなくなり、ブリヂストングループが保有する優れた技術を持ち寄った融合化技術の共同開発が進むようになりました。
2007年2月、グループ全体の「ものづくりレベルの底上げと強化」に取り組む人材育成のため、生産技術管掌の下に「G-MEC（Global Manufacturing Education Center：グローバル・モノづくり教育センター）」を設置しました。この「G-MEC」は、グローバルに展開する当社のタイヤ、多角化事業など他分野にわたる事業に従事するグループ企業の従業員を対象として教育研修を行っています。

化工品事業分野での先端技術開発

1. 1カラーフレキシブルディスプレイの開発
   2002年3月、当社は液晶に替わる画期的な表示材料、「電子粉流体」の開発に成功しました。2004年10月には、この新材料を用いた電子ディスプレイ（以下、QR-LPD）として、世界で初めて数字だけでなく文字や絵も自由に表示し、電源を切っても表示を維持することができる電子プライスタグ用ディスプレイの商品化に目処をつけ、電子ディスプレイ事業化への取り組みを開始しました。
   2006年5月には、ディスプレイのパネル基板をガラスからプラスチックに変えたことにより、QR-LPDの高視認性、広視野角、メモリー性、高応答性などの特徴を維持したまま、フレキシブル化、超薄型化、超軽量化が可能となり、「世界最大級で最も薄い、カラー粒子を用いたディスプレイのフレキシブル化」に成功しました。

1. 2化工品試験・開発センターの建設
   当社としては国内で2番目となる1938年に操業を開始した横浜工場は、化工品部門の研究開発の拠点として、試作・評価試験機能も有しています。
   1957年に建設された「試験センター」の解体後、2008年、その跡地に完成した「化工品試験・開発センター」内には、「ITバックアップ施設」、災害時にも不可欠な「健康管理センター」、CO2削減の「太陽光発電装置」も設置されました。「防災・環境にも配慮した化工品新商品開発のシンボルタワー」、「災害時の防災センターの一翼を担う」、の2点を建設のコンセプトとしています。

創業者は、さまざまな文化・芸術・教育を通した社会活動や、今で言うCSR（Corporate Social Responsibility：企業の社会的責任）活動の先駆けとなる取り組みを実施してきました。
また、公害問題が社会問題としてクローズアップされた1970年代、当時の当社副社長成毛收一が、企業の『社会責任"利潤優先"を問い直す』と題した著書を出版し、世の中に警鐘を鳴らしました。このように当社にはCSRを尊ぶ伝統が流れています。
荒川社長もまた、「もはや企業は利益をあげる経済活動だけでなく、社会的また環境的側面から何をすべきかを常に考えて活動しなければならない」と強調するとともに、当社の創業の理念・精神を踏襲し、CSRでも「更に上」の活動を行うことが「誇れる会社」につながるとして、全従業員に理解を促しました。

CSR体制の強化

荒川社長は、当社にとってCSRは、経営の最重要課題であるとの姿勢をより明確に打ち出し、2007年1月、CSR推進委員会を「CSR推進総合委員会」と改称するとともに、社長自ら委員長に就任しました。
このCSR推進総合委員会の下には、コンプライアンス部会、リスク管理部会を置き、内部統制活動をより総合的に推進する体制としました。また、「全社環境委員会」をCSR推進委員会傘下に置きました。更に、従来の「寄付委員会」の機能も取り込んだ「社会活動委員会」を設置し、その傘下に置きました。

環境に配慮した経営活動の推進

荒川社長は「環境」をCSRの一環として捉え、経営の最優先課題のひとつとして位置付け、またこれをビジネスチャンスと捉えるべく「環境と安全に配慮した製品の開発と拡販」という方針を打ち出しました。

1. 1トラック・バス用省燃費タイヤ「ECOPIA」の更なる進化
   2007年3月、前述のNanoPro-Techを適用し開発した「NEW ECOコンパウンド」を採用し、転がり抵抗の大幅低減を実現した「ECOPIA M891II」を発売しました。
2. 2乗用車用低燃費タイヤ（安全と環境を両立させた）の更なる進化
   近年、地球環境問題が深刻さを増し、リプレィス市場向けPSRタイヤでの「エコ対応商品」の訴求も急務となり、当社は次々と新商品を発売しました。これらの環境対応商品はウェット性能を中心とした安全性とクルマの燃費向上による走行時のCO₂排出量削減に寄与する、環境性、経済性にも優れたタイヤで「ECO-Products」マーク付き商品です。
3. 3環境面から見たバンダグ社の買収
   リトレッド業界で大きな存在であるバンダグ社の買収も、3R（Reduce、Reuse、Recycle）を推進し、地球環境の保全に貢献する上で、また当社の環境活動レベルを押し上げるためにも重要な施策でした。従来、使用後に廃棄していたタイヤをリトレッドすることは、リユースや、資源の有効活用、使用済みタイヤの削減を図ることなどにつながるからです。
4. 4134の生産拠点でISO14001の認証取得完了
   2006年12月、当社グループの国内・海外全生産拠点159拠点のうち134拠点で「ISO14001」の認証を取得しました。これにより当社の「環境中長期計画」の中で目標になっていたすべての生産拠点で取得が完了し、取得拠点数ではゴム・タイヤメーカーでは世界最多となりました。

安全啓発活動の推進

当社では、2003年から日本全国で「タイヤセーフティー活動（安全啓発活動）」を展開してきました。2005年からはタイヤセーフティー活動の一環として、交通安全キャンペーン「Think Before You Drive」を、国際自動車連盟（以下、FIA）の基金により設立された、交通安全や環境などに関する国際慈善団体、FIA Foundation（以下、FIAF）と共同で展開するなど、安全啓発活動に積極的に取り組んでいます。
その活動が評価され、2006年12月、当社はFIAから「第3回FIAワールドプライズ（World Prize for Road Safety, the Environment and Mobility）」を受賞しました。FIA会長のマックス・モズレー（Max Mosley）氏は、今回の当社の受賞に対し、「ブリヂストンの交通安全の推進に対する取り組みは、FIAワールドプライズに値する活動です。私たちはこれからも引き続きFIAとしてこのキャンペーンに協力し、FIAFは世界中で交通安全啓発活動を推進していきます」とコメントしました。当社の受賞は企業としては初めてのことでした。
FIAFが創設したグローバル交通安全推進委員会（Commission for Global Road Safety）は、主要8ヵ国（G8）の有志で構成され、委員長は前NATO事務総長のロバートソン卿（Lord Robertson）が務め、通算7度のF1ワールド・チャンピオンであるミハエル・シューマッハ（Michael Schumacher）氏なども参加しています。グローバル交通安全推進委員会では、世界の交通安全に関するレポート"MAKE ROAD SAFE"（メイク ロード セーフ）の作成に取り組んでいますが、当社からは渡邉相談役がメンバーとして作成に参画しました。
現在、世界では毎年120万人が交通事故で命を落とし、5000万人が負傷していると言われていますが、その85％以上が発展途上国での出来事であり、深刻な問題になっています。今回のレポートは、交通災害についての関心を高め、G8をはじめとする国際的な協力を要請することを目的として作成され、2006年6月にロンドンで発表されました。
当社は、今後もグローバルな展開で交通安全啓発活動に取り組み、交通事故の減少に尽力していきたいと考えております。

安全訴求商品

当社では、安全性を訴求した商品の開発にも取り組んでいます。前述したランフラットタイヤを筆頭に、新概念のランフラットシステム、3つの空気室を持つ多気室タイヤ、TBRタイヤ用空気圧モニタリングシステムなど、開発を進めています。
また、タイヤ内面に設置したセンサー信号を用いて、タイヤの荷重や横力、路面の滑り易さなどを推定するインテリジェントタイヤを開発し、2006年10月に自動車関連技術の国際学会であるFISITA（Federation Internationale des Societes d'Ingenieurs des Techniques de l'Automobile）で技術発表を行い、優秀論文賞を受賞しました。

当社グループがワールドゴルフチャンピオンシップ（WGC）のスポンサーに

2005年8月、当社及びBSAH、BSP、ブリヂストンゴルフ・インク（BSPの米国子会社）のグループ3社が、ワールドゴルフチャンピオンシップ（WGC）のスポンサーとなることが決定しました。WGCシリーズは、The International Federation of PGA Tours（PGAツアー）傘下のトーナメントで、マスターズやUSオープンに代表されるメジャートーナメントに次ぐ、準メジャーに位置づけられ、世界の6大ツアーで活躍する精鋭選手たちによって戦われます。その中でブリヂストングループは、オハイオ州アクロンのファイアストンカントリークラブで開催されるWGCトーナメント「World Golf Championship Bridgestone Invitational（ワールドゴルフチャンピオンシップ ブリヂストンインビテーショナル）」のタイトルスポンサーとなりました。

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• 第10章　苦闘を糧に、将来に向けた事業基盤の再構築
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