2025年1月1日付 グローバル経営執行体制のお知らせ
2024年09月30日
ブリヂストンは、2024年3月に発表した中期事業計画(2024-2026)(以下、24MBP)に沿って、経営・ 業務品質の向上を最優先に、現物現場で「価値創造によりフォーカス」しています。2025年にかけても、さらなる経営・業務品質の向上を基本に、断トツ商品の強化、プレミアムへのフォーカスを徹底・強化するとともに、グローバルビジネスコストダウン活動強化、事業再編・再構築(第2ステージ)を遂行し、強いビジネス体質の構築と「稼ぐ力の強化」を加速させていきます。
これらの活動を実行し、結果に結びつけるため、2024年9月19日に発表した「2025年1月1日付 執行役選任人事」にもとづき、2025年1月1日付グローバル経営執行体制を決定しましたので、お知らせします。この新たな体制は、24MBPに織り込んだシン・グローカル経営体制を進化させたものです。BRIDGESTONE WEST、BRIDGESTONE EASTの事業責任(Profit & Loss (PL) 責任)と、グローバル最適を追求する横串・グローバル最適責任を明確にし、それぞれが対等の立場で役割責任を果たすことで、「実行と結果に拘る」経営を推進します。また、この体制において、上述の2025年の活動の効果・効率を最大化するとともに、管理・ガバナンスを強化し、グローバルで経営・業務品質の向上をさらに追求していきます。
1. 2025年1月1日付 グローバル経営執行体制骨子:
・Global CEOの下に、4名の副社長を配置、現行のJoint Global COO体制は廃止する。
- 副社長:BRIDGESTONE WEST CEO、BRIDGESTONE EAST CEO、Global CTO (Chief Technology Officer)、Global CAO (Chief Administration Officer)・Global CSO (Chief Strategy Officer)の4名。
- BRIDGESTONE WEST CEO、BRIDGESTONE EAST CEOは各リージョンの事業責任(PL責任)を持ち、Global CTO、Global CAO・Global CSOは横串・グローバル最適責任を持つ。
- 4名の副社長が対等の立場で、事業責任(PL責任)、横串・グローバル最適責任を果たすことで、管理・ガバナンスを強化、チェック&バランスを担保し、Global CEOをサポートする。
役職 | 氏名 | |
---|---|---|
代表執行役 Global CEO | 石橋 秀一 | |
代表執行役 副社長 | BRIDGESTONE EAST CEO 兼 G-MICA※1管掌 | 田村 亘之 |
執行役 副社長 | BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXO※2 | スコット・デイモン |
代表執行役 副社長 | Global CAO・Global CSO | 森田 泰博 |
執行役 副社長 | Global CTO | 坂野 真人 |
執行役 専務 | BRIDGESTONE WEST CTO | エミリオ・ティベリオ |
執行役 専務 | Global CIO (Chief Innovation Officer) | 草野 智弘 |
・2024年9月19日に発表した「2025年1月1日付 執行役選任人事」と同じく、9月19日の当社取締役会にて決定。
・スコット・デイモンは、2024年11月1日付にて常務役員BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXOに任命。2025年1月1日付で執行役 副社長へ昇格し、執行役 副社長BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXOとなる。
・現 執行役 Joint Global COO・BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXOのパオロ・フェラーリは、2024年10月31日付で同職を退任。
・上記図表の略称は以下の通り。
- ※1G-MICA:グローバル鉱山・産業・建設車両用・航空機用タイヤ・ソリューション
- ※2CDXO:Chief Digital Transformation Officer
3. 2025年1月1日付 グローバル経営執行体制:組織図
ブリヂストンは、ビジョンである「サステナブルなソリューションカンパニー」を目指し、変化に対応しながら経営体制を進化させていくことで、「Bridgestone E8 Commitment」で掲げるブリヂストンらしい8つの価値(Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment)を創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。
本件に関するお問い合わせ先
<報道関係> 国内広報部 TEL:03-6836-3333
<お客様> お客様相談室 TEL:0120-39-2936
以上