ニュースリリース

LGBTQに関する取り組みを評価する「PRIDE指標」で5年連続最高評価の「ゴールド」を受賞

多様性を尊重し、すべての人が自分らしい毎日を歩める社会づくりを推進

2022年11月17日

 株式会社ブリヂストンは、LGBTQなどの性的マイノリティ(以下、LGBTQ※1)に関する取り組みを評価する「PRIDE指標」において、最高評価の「ゴールド」を5年連続で受賞しました。「PRIDE指標」とは、「企業・団体等の枠組みを超えてLGBTQ+が働きやすい職場づくりを日本で実現する」ことを目的とした任意団体「work with Pride」による評価指標です。

 ブリヂストンでは、DE&I(ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン)をイノベーションや価値創出の源泉と捉え、従業員とのエンゲージメントを強化しています。多様性を尊重し、さまざまな価値観や個性を持つ人々が輝ける企業文化の醸成にむけた取り組みを通じて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」※2で掲げる「Empowerment すべての人が自分らしい毎日を歩める社会づくり」にコミットしていきます。

LGBTQに関する取り組みを評価する「PRIDE指標」で5年連続最高評価の「ゴールド」を受賞

 LGBTQなどの多様な価値観を持ったすべての人が働きやすい職場づくりに関する当社の具体的な取り組みについて、日本での事例を中心にご紹介します。

1.多様性やLGBTQを尊重する方針を明文化しグローバルで共有
「グローバル人権方針」※3の中で、「性的指向」「性自認」に関する差別の禁止を明文化し、社内外へ公開。

2.「Ally※4コミュニティ」を通じた社内の理解促進・風土醸成
LGBTQ当事者と支援者が繋がる社内ネットワークを構築することを目的に、社内の有志メンバーによる「Allyコミュニティ」を発足。社内勉強会やイベントを展開し、メンバー同士の対話とLGBTQに関する理解を促進。

3.国内最大級のLGBTQ祭典への出展を通じた社内の取り組みの理解促進
Allyコミュニティメンバーが中心となって、国内最大級のLGBTQの祭典「東京レインボープライド2022」へ参加し、LGBTQに関する当社の様々な取り組みをパネル展示で広く紹介。

4.イントラネットによるコミュニケーション向上
LGBTQに関する理解や受容の風土醸成を目的に、基礎知識を言葉だけではなくマンガで分かりやすく掲載するよう改訂。Allyコミュニティ参加募集やAllyコミュニティメンバーの紹介を新たに追加し、誰もが働きやすい職場づくりを推進。

【PRIDE指標について】
PRIDE指標は、日本で初めての職場におけるLGBTQ+に関する取り組みを評価する指標で、2016年から表彰制度がスタートしました。LGBTQに関する取り組みを5つの評価指標に分類し、企業や団体は各指標の獲得点数により「ゴールド」、「シルバー」、「ブロンズ」の3段階で表彰されます。当社は5年連続で5つの指標全てを満たす5点を獲得し、最高評価である「ゴールド」を受賞しました。

  1. ※1 LGBTQ:レズビアン(Lesbian)、ゲイ(Gay)、バイセクシュアル(Bisexual)、トランスジェンダー(Transgender)、クイア/クエスチョニング(Queer/Questioning)の頭文字。PRIDE指標では便宜的に性的マイノリティ(性的指向、性自認に関するマイノリティ)の総称として使用
  2. ※2 ブリヂストングループは、「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定しました。これを未来からの信任を得ながら経営を進める軸とし、ブリヂストンらしい「E」で始まる8つの価値(Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment)を、ブリヂストンらしい目的と手段で、従業員・社会・パートナー・お客様と共に創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。
    https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2022030101.html
  3. ※3 ブリヂストングループは、「グローバル人権方針」に基づき、多様な人権課題への取り組みを推進しています。
    https://www.bridgestone.co.jp/csr/social/human_rights/pdf/global_human_rights_policy.pdf
  4. ※4 Ally(アライ):LGBTQを理解し・支持する人

本件に関するお問い合わせ先

<報道関係> 国内広報部 TEL:03-6836-3333
<お客様>  お客様相談室 TEL:0120-39-2936

以上