ニュースリリース

2025年1月1日付 グローバル経営執行体制のお知らせ

2024年09月30日

 ブリヂストンは、2024年3月に発表した中期事業計画(2024-2026)(以下、24MBP)に沿って、経営・ 業務品質の向上を最優先に、現物現場「価値創造によりフォーカス」しています。2025年にかけても、さらなる経営・業務品質の向上を基本に、断トツ商品の強化、プレミアムへのフォーカスを徹底・強化するとともに、グローバルビジネスコストダウン活動強化、事業再編・再構築(第2ステージ)を遂行し、強いビジネス体質の構築と「稼ぐ力の強化」を加速させていきます。

 これらの活動を実行し、結果に結びつけるため、2024年9月19日に発表した「2025年1月1日付 執行役選任人事」にもとづき、2025年1月1日付グローバル経営執行体制を決定しましたので、お知らせします。この新たな体制は、24MBPに織り込んだシン・グローカル経営体制を進化させたものです。BRIDGESTONE WEST、BRIDGESTONE EASTの事業責任(Profit & Loss (PL) 責任)と、グローバル最適を追求する横串・グローバル最適責任を明確にし、それぞれが対等の立場で役割責任を果たすことで、「実行と結果に拘る」経営を推進します。また、この体制において、上述の2025年の活動の効果・効率を最大化するとともに、管理・ガバナンスを強化し、グローバルで経営・業務品質の向上をさらに追求していきます。

1. 2025年1月1日付 グローバル経営執行体制骨子:
・Global CEOの下に、4名の副社長を配置、現行のJoint Global COO体制は廃止する。

  • 副社長:BRIDGESTONE WEST CEO、BRIDGESTONE EAST CEO、Global CTO (Chief Technology Officer)、Global CAO (Chief Administration Officer)・Global CSO (Chief Strategy Officer)の4名。
  • BRIDGESTONE WEST CEO、BRIDGESTONE EAST CEOは各リージョンの事業責任(PL責任)を持ち、Global CTO、Global CAO・Global CSOは横串・グローバル最適責任を持つ。
  • 4名の副社長が対等の立場で、事業責任(PL責任)、横串・グローバル最適責任を果たすことで、管理・ガバナンスを強化、チェック&バランスを担保し、Global CEOをサポートする。
2. 2025年1月1日付 グローバル経営執行体制:代表執行役、執行役
役職 氏名
代表執行役 Global CEO 石橋 秀一
代表執行役 副社長 BRIDGESTONE EAST CEO 兼 G-MICA※1管掌 田村 亘之
執行役 副社長 BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXO※2 スコット・デイモン
代表執行役 副社長 Global CAO・Global CSO 森田 泰博
執行役 副社長 Global CTO 坂野 真人
執行役 専務 BRIDGESTONE WEST CTO エミリオ・ティベリオ
執行役 専務 Global CIO (Chief Innovation Officer) 草野 智弘

・2024年9月19日に発表した「2025年1月1日付 執行役選任人事」と同じく、9月19日の当社取締役会にて決定。
・スコット・デイモンは、2024年11月1日付にて常務役員BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXOに任命。2025年1月1日付で執行役 副社長へ昇格し、執行役 副社長BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXOとなる。
・現 執行役 Joint Global COO・BRIDGESTONE WEST CEO 兼 Global CDXOのパオロ・フェラーリは、2024年10月31日付で同職を退任。
・上記図表の略称は以下の通り。

  1. ※1G-MICA:グローバル鉱山・産業・建設車両用・航空機用タイヤ・ソリューション
  2. ※2CDXO:Chief Digital Transformation Officer

3. 2025年1月1日付 グローバル経営執行体制:組織図

ブリヂストンは、ビジョンである「サステナブルなソリューションカンパニー」を目指し、変化に対応しながら経営体制を進化させていくことで、「Bridgestone E8 Commitment」で掲げるブリヂストンらしい8つの価値(Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment)を創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。

本件に関するお問い合わせ先

<報道関係> 国内広報部 TEL:03-6836-3333
<お客様> お客様相談室 TEL:0120-39-2936

以上