ニュースリリース

2024年04月23日

　株式会社ブリヂストンは、経済産業省と株式会社東京証券取引所が共同で新設した「サステナビリティ・トランスフォーメーション^※1銘柄（SX銘柄）2024」に選定されました。「SX銘柄」とは、東京証券取引所の上場企業の中から、投資家等との建設的な対話を通じて、社会のサステナビリティ課題やニーズを自社の成長に取り込み、経営改革・事業変革によって、長期的かつ持続的な企業価値創造を進めている先進的企業を選定するものです。ブリヂストンは、その初回に選定された15社のうちの1社となりました。

　「SX銘柄」の選定では、企業の価値創造ストーリーを構成する「価値観・長期戦略」、「実行戦略」、「KPI・ガバナンス」、「実質的な対話・エンゲージメント」 の4つの観点から企業の取り組みを評価しています。今回は、ブリヂストンの使命である「最高の品質で社会に貢献」に基づき、ビジョン「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」の実現を目指す経営戦略の一貫性が認められ、選定されました。また、経営戦略の実行による持続的な企業価値向上に向けた取り組みや、サステナビリティにおける重要課題の特定、そしてそれを踏まえた情報開示などの取り組みも評価されたと捉えています。
　評価内容の詳細については、経済産業省が公表する「SX銘柄2024レポート」をご参照ください。
　https://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei_innovation/kigyoukaikei/sxbrands.html
　当社の企業価値向上に向けた事業戦略とサステナビリティに向けた取り組みの詳細については、「Bridgestone 3.0 Journey Report（統合報告2023）」およびブリヂストン公式サイト「サステナビリティ」をご覧ください。^※2

　また、5月24日に、経済産業省・東京証券取引所が主催する「SXシンポジウム2024」において、「SX銘柄2024」表彰式が予定されています。当日は、当社取締役 代表執行役Global CEOの石橋秀一も登壇し、ブリヂストンのサステナビリティに関する取り組みについてプレゼンテーションを行う予定です。

　ブリヂストンは、「2030年 長期戦略アスピレーション（実現したい姿）」に沿って策定した中期事業計画（2024-2026）において、商品を「創って売る」「使う」、原材料に「戻す」という当社のバリューチェーン全体で、カーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現、ネイチャーポジティブへの取り組みを、ビジネスと連動させながら強化していくことで、持続的な企業価値の向上と、サステナビリティ価値創造の基盤を構築していきます。
　また、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」^※3を未来からの信任を得ながら経営を進める軸として、従業員、社会、パートナー、お客様など、多くのステークホルダーの皆様と共に価値を創出することで、未来に対する責任を果たし、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。

1. ※1SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）とは、社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを同期化させ、そのために必要な経営・事業変革を行い、長期的かつ持続的な企業価値向上を図っていくための取り組み。（経済産業省の定義）
2. ※2『Bridgestone 3.0 Journey Report（統合報告2023）』特設サイト（日本語）
   https://www.bridgestone.co.jp/ir/library/integrated_report/2023/
   ブリヂストン公式サイト「サステナビリティ」
   https://www.bridgestone.co.jp/csr/
3. ※3「Bridgestone E8 Commitment（ブリヂストンイーエイトコミットメント）」
   ブリヂストンは､「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」というビジョンの実現に向けて、企業コミットメント「Bridgestone E8 Commitment」を制定しました。これを未来からの信任を得ながら経営を進める軸とし、ブリヂストンらしい「E」で始まる8つの価値（Energy、Ecology、Efficiency、Extension、Economy、Emotion、Ease、Empowerment）を、ブリヂストンらしい目的と手段で、従業員・社会・パートナー・お客様と共に創出し、持続可能な社会を支えることにコミットしていきます。
   https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2022030101.html

以上