ニュースリリース

第8回ブリヂストン環境活動大賞を決定

「使用済タイヤの全数リユース/リサイクルモデルの実現」など7つの活動を表彰

2014年06月23日
No.53

 株式会社ブリヂストンは、国内グループ会社による優れた環境活動を表彰する「ブリヂストングループ環境表彰」を2007年より毎年実施しており、第8回目となる2014年のブリヂストン環境活動大賞を決定しました。

 当社グループは2050年を見据え、「生物多様性ノーネットロス※1」、「100%サステナブルマテリアル化※2」、「温室効果ガス削減に関するグローバル目標への貢献(CO2排出量50%以上削減)※3」の3つの環境長期目標を設定しています。その実現に向けた取り組みの中で、取り組みの独創性や環境への貢献度などを考慮し、今回は7つの活動を表彰しました。

【環境活動大賞 2件】

1.「ブリヂストン タイヤリサイクルセンター大阪」開設による使用済タイヤの全数リユース/リサイクルモデルの実現
2013年7月、リトレッドタイヤ製造工場と廃タイヤ中間処理工場を1カ所に集約した「ブリヂストンタイヤリサイクルセンター大阪」を開設した。お客様の使用済みタイヤを回収し※4、全数リユース(再使用)・リサイクル(再利用)することが可能となり、タイヤの生産、使用、廃棄段階における、更なる資源の有効活用に貢献した。

ブリヂストン タイヤリサイクルセンター大阪

2.化工品事業SBU  揮発性有機化合物・危険物第4類第1石油類&有害化学物質 削減・全廃活動
化学物質による大気・水質・土壌等への環境リスク、職場環境リスク、火災リスクなどの最小化を目的として、化工品の製造過程において洗浄や接着などの用途で使用していた揮発性有機化合物等の化学物質を、先駆的な技術も取り入れることにより全廃した。

6月20日に実施した表彰式典の様子
  1. ※1事業活動が与える生物多様性への影響を最小化しながら、他の生物多様性の復元等の貢献活動を行うことによって、生態系全体での損失を相殺するという考え方です。
  2. ※2当社では、「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けています。
  3. ※3現段階では、2008年7月に行われたG8北海道洞爺湖サミットにおいて、2050年までに世界全体の温室効果ガス排出量を少なくとも50%削減するとG8が合意し、同年にエネルギー安全保障と気候変動に関する主要経済国会合(先進国+中国、インドなどの新興国)で共有された目標をグローバル目標としています。
  4. ※4当センターの使用済みタイヤ回収可能地域は大阪府全域、及び京都府・兵庫県・和歌山県の一部地域となります。また、廃タイヤに関しては、法令上の条件及び手続きに沿った回収となります。

【全受賞案件一覧】

表彰名 受賞内容 該当環境長期目標
団体 環境活動大賞 「ブリヂストン タイヤリサイクルセンター大阪」開設による使用済タイヤの全数リユース/リサイクルモデルの実現    
化工品事業SBU 揮発性有機化合物・危険物第4類第1石油類&有害化学物質 削減・全廃活動  
環境活動奨励賞 やらまいか!磐田工場 全員力でロス・ムダ削減、明るく楽しいCO2削減活動    
製造技術部・ボール製造ユニットの連携による大幅な廃棄物の削減    
エネルギーサーベイ推進によるグローバル低炭素戦略の実現    
環境活動特別賞 ブリヂストン初のモーターサイクル用タイヤ環境商品開発および上市による環境イメージ向上    
個人 環境活動努力賞 部署における毎月の環境啓発活動推進
「生物多様性ノーネットロス」
「100%サステナブルマテリアル化」
「温室効果ガス削減に関するグローバル目標への貢献」

各受賞案件の詳細は下記WEBサイトでご紹介しています。
https://www.bridgestone.co.jp/csr/eco/action/communication/employee.html

【参考】ブリヂストングループ 環境長期目標

ブリヂストンが世界共通の環境メッセージとして掲げた「One Team, One Planet」。
その意志は、グローバルに展開する一企業として、またその枠をこえてあらゆる人々と、地球のために、ひとつになること。
未来のすべての子どもたちが「安心」して暮らしていくために。

ブリヂストンが推進する環境経営活動を表すマーク
Ecologyの頭文字「e」を環境活動の土台として位置付け、そこから生まれた活動の成果 (芽) を「澄み切った空」や「生い茂る木々」としてシンボライズしています。


関連リンク:

本件に関するお問い合わせ先

<報道関係> 広報第1課  TEL:03-6836-3333
<お客様>  お客様相談室 TEL:0120-39-2936

以上